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2019年確定申告
例年はもっと早くの2月頭に終わらせるのですが、今年は若干の遅め。
今日から確定申告受付開始ですね。
私は、電子申告で先々週末に済ませました。
例年はもっと早くの2月頭に終わらせるのですが、今年は若干の遅め。
と言うのも、会社の持株会の配当金が2月中旬くらいに来るので、どんなに急いでやってもやり直しになるんですよ。


て事を、昨年学んで待っていたのでした(笑)
青色申告じゃないのですが、経費やらなにやらは、日頃まとめているので問題なし。
昨年の世帯収入は、大幅に悪化してしまったので、納める税金が年調から更に戻ってきます。


っと、最後にマイナンバーを入力するのが面倒くさい。
ので、今年は未記入で提出しました。
別にやましい事をしているわけではなく、世帯全員分入力しなければならず、私だけじゃ受け付けてもらえないからです。
毎年申告時に入力していたから、今年はええやろ。
そんな軽い気持ちで出しました。


7月頃に税務調査が来たら、カカッテコイ!щ(゚▽゚щ)
ブログのネタ確定ですから(^^)


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Posted by いぐぅ 06:00 | マネー | comments (0) | trackback (0)
IMFは分かってて言っているのかな?
消費税段階的引き上げをとIMF。
消費税段階的引き上げをとIMF
消費税を上げることに反対をするつもりはないのだが、サラリーマンが払っている社会保険料がどれほどの負担になっているのか分かっているのかなあ?
と言いたい話。

自営業や無職は知らないが、サラリーマンが払っている社会保険料とはおよそこの4つ(40歳未満は3つ)。
・厚生年金保険料
・健康保険料
・雇用保険料(公務員は除く)
・介護保険料(40歳以上が対象)


確かこれらは、労使折半(労働者=サラリーマンと使用者=経営者)が国に納めている。
この中でもとびきり負担が大きいのは、厚生年金保険料。
平成初期の頃は労使併せて12%を折半していたけど、今は50%増の18.3%を折半している。


これを無視して、社会保障費の増大により消費税を上げろと言われると、ちょっと「え?」と思う。
消費税を20%にする代わりに、厚生年金保険料を平成初期頃の基準にしてくれるなら、私は別に構わないと思っている。
もちろん、保険料と税金の割合は、1:1から1:2ないしは1:3にするべきである。


企業にとっても社会保険料は重荷です。
健康保険財政も悪化の一途だし、社会保険の仕組みを抜本的に変えなくちゃいけない時期かもしれませんね。



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Posted by いぐぅ 06:00 | マネー | comments (0) | trackback (0)
dポイント投資
※注意:運用可能なdポイント数はダミー数値です。
を2018年8月1日に5000ポイントから始めました。
すっかり、忘れていたので今週初めに見ると、ちょっとだけ増えていたので引き出しました。

投資状況

※注意:運用可能なdポイント数はダミー数値です。


やはり投資ポイントが少なすぎるのか、あまりダイナミックに上がったり下がったりしません。
コースはアクティブコースなんですけどね。
1年5ヶ月近く運用して、9.6%か。。。
貯金するよりかははるかに良いですが、もっと乱高下すると思っていただけに期待外れですね~。
ここは思い切って、dポイントを全ぶっ込みをしてみる勇気も必要ですね。


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Posted by いぐぅ 06:00 | マネー::投資(株・先物など) | comments (0) | trackback (0)
そろそろ確定申告の季節・・・
同じ一時金でも、宝くじは10億円ゲットしても法律により無税です。
毎年の事ながら、サラリーマンでも確定申告をすると税金がいくらか戻ってきます。
もちろん、一時金が入るとその分税金がかかります。
(前澤友作元社長の100万円あげる。がそれにあたりますね。)


同じ一時金でも、宝くじは10億円ゲットしても法律により無税です。
競馬で万馬券をゲットすると、ケースバイケースでしょうが、基本的に税金がかかります。
(判例も出ています。)
競馬の馬券の払戻金に係る課税について(--国税庁サイトより)
サッカーくじもどうなのかな?
と、高額当選金に縁が無いので、基本的にそれらは無視しています(^^)


私が、基本的にやっているのは高額医療費の還付金です。
家族で合わせると年間10万円以上の医療費がかかっていますので、僅かではありますが所得税が還付されます。

もう一つは、株式売買の特定口座による売却損失による還付金です。
ただし、この方法はNISAでは適用されません。(売却益も税金がかからないようです。)
こちらの方は、それ程熱を入れてやっていないので、損失する時点で翌年に繰り越しています。
一昨年、ウッカリ更新するのを忘れていて、購入当時より最大で5倍まで値上がったNISA株を特定口座株に切り替わり、(私が持っている株の中で割と)高額な配当に税金がかかるようになりました。
昨年は、その辺抜かりないように、大幅に損をしている株ばかりをNISA株維持として更新手続きを済ませました。
(しなくても良かったかも知れん。..)

最後に、ふるさと納税による申告ですね。
残念ながら、昨年は大幅に年収ダウンしてしまったので、ふるさと納税できるほどの余裕はなく見送りましたので、昨年の確定申告には入れることが出来ません(^^ゞ


とまあ、今年は高額医療費のみの深刻になりそうで、還付金も3,000円以下になりそうです。
あ。でも会社の持ち株制度でもうちょっと積み増しできそうかな?


ん?たかだか数千円のために税務署に行って手続きをしているのかって?
そんな事していませんよ。
マイナンバーICカードと、PASORIから電子申請をしています。



個人の年収にも因りますが、だいたい1~2回で元が取れるんじゃ無いかと。

高額医療費については、ExcelとACCESSで毎回管理しているので、計算に全く抜かりないです。
昨年消費税が上がったことで交通費も少し変わりました。
まぁ、それくらいでしょうか。
面倒なのは、大量に溜まっている領収書を5年間保存しなくてはならないことですね。
これは、法律で定められていますので、もしも査察官が来られたときにはいつでも出せるように保管しておきましょう。


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Posted by いぐぅ 06:00 | マネー | comments (0) | trackback (0)
2度目の住宅ローン借換を検討したが・・・
現在、借換先の銀行の変動金利よりも下回るので、事尚更借換に及び腰となる。
以前から、銀行の変動金利が0.6%台であることに、今支払っている金利差と1%以上あるので、借換を検討しようと重い腰が上がりました。




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銀行大丈夫だろうか?
小銭貯金をしているけど、小銭をまとめて預けに行こうとすると、手数料を取られるので郵便貯金に切り換えている。
昨日、クソ面倒くさい手続きをするために、昼休みの時間を使って銀行へ行きました。
五十日(ごとび)でもあるので、さぞかし待たされるんだろうなあ。と思っていたら・・・


滅茶苦茶閑散としていました。


割と都心部だぞ。目の前が北新地だぞ。
なのに待ち行列ゼロ。
でも、すぐに呼ばれず少し待たされてから呼ばれました。


まぁ、私もだいたいの事はネットで済ませているので、銀行に行くとしてもATMくらい。
ATMで余ったお小遣いを預入している位で、月に1度くらいしか行かない。
これまで、こまめに下ろしていたんだけど、そんな必要は無いようになった。
窓口に用事なんて殆どネットで完結している。
小銭貯金をしているけど、小銭をまとめて預けに行こうとすると、手数料を取られるので郵便貯金に切り換えている。
銀行なんて、雨降るときに傘を取り上げて、晴れているときに傘を渡すくらいにしか思わなくなってきたし。


そう言えば、今日行った銀行。
20年前に住宅ローンの相談に行って以来です。
当時、私の給与振込がこの銀行だったので、ここの銀行から住宅ローンを申し込もうと(浅はかに)考えていたのですが、何とも要領の得ない返事だったんですよね。
なので、不動産購入する地方銀行の支店長との面談で即決だったので、給与振込から何から全部そちらの銀行に切り換えました。
今では、私のしがないお小遣い口座に成り下がっています。
インターネットバンキングに早くから取り組んでいたメガバンクでしたが、今じゃどこも横並びで魅力が薄いですね。


これから先、AIが発達するようになれば、窓口需要はますます減るんじゃないでしょうか。
こうして、メガバンクを中心に窓口店舗がどんどん減っているのは、何となく納得出来たように思います。


あ、そう言えば昨日銀行に行った用事というのは、キャッシュカードの切替による生体認証登録をするためでした。
実は、昨年の10月くらいに受け取っていたのですが、ずっと忘れていて年末平日に休みを取ったのにもかかわらず、それも忘れていたのでした(笑)
そのキャッシュカードもクレジットカード機能付きでして、正直要らなかったのですが、生体認証ICキャッシュカードへ切り換えるときに必須と言われて仕方なく入ったのでした。
そして、10年近く1度も使わないままキャッシュカードとして使っていたら、昨年9月に銀行から、

「おまえ、クレジットカードを一度も使っていないからその機能を取り上げるわ。」

と予告はがきが来たんですよ。
お前んとこが勝手に押し売りしただけなのに・・・
それやったら、最初からそんな機能を押しうるな!と言いたい。

まさに、晴れの日に傘貸して、雨の日に傘を取り上げる行為そのものですね。

そして、クレジットカード機能付きのキャッシュカードは、窓口の人に回収されていったのでした。
目の前で切り込みも入れずに回収されたので、あとで不正利用されないかちょっと心配だな。


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住宅ローン決済口座
未来永劫、支店があり続けると当時は思っていたのだけど、この20年で統廃合を繰り返した結果、来年1月20日に我が町から消えてしまうのだ。
今になって思えば、住宅ローンを組むときの引落口座を、メガバンク(当時は都市銀行)に選択しなくて良かった。と思う。
未来永劫、支店があり続けると当時は思っていたのだけど、この20年で統廃合を繰り返した結果、来年1月20日に我が町から消えてしまうのだ。
電車で行くには便利なところだけど、クルマやバイクには不便なところ。
(つまり、駐車場、駐輪場が支店の前にない。)
恐らく、ここの支店もあと20年したら消えてしまうのではないか。


当時は、「こんな地方銀行と契約しても雁字搦めになってしまうんじゃ・・・」と思っていたんだけど、地方銀行は地方銀行なりに頑張っていて、この20年統廃合がない。
今後、人口減少と銀行営業の革新がない限り、統廃合が進められていくんじゃないかと思うが、そうなったら最後の砦ゆうちょ銀行に頼るしかないだろう。


そのゆうちょ銀行も民営化されてしまったから、いつまで地域密着でいられるか不安でしかない。
日本郵政は、相次ぐ不正で信用が揺らいでおり、正直、今のところ不祥事が表面化されていないゆうちょ銀行も、いつ爆弾不祥事が飛び出るか不安である。


そうなると最後はネット専業銀行しかなくなる。
もしかしたら、それが時代の流れなのかも知れない。
これから人口が毎年島根県並に減っていくのだ。
銀行・・・どうなるのかしらね。


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共倒れになっちゃう・・・
家裁の離婚調停などで使われてきたが、近年、「現状の生活実態に合っていない」との批判があった。
養育費 月1~2万円増 スマホ代 家計変化 新算定表を最高裁公表

昨日の朝、おは朝と新聞を読んで気を揉んだことがこれ。
概ね理解は出来るが、そろそろ年収ベースによる算定ではなく、可処分所得による算定にしてもらえないだろうか。
どんなに高年収でも低年収でも、15年前と今では全然違う。
可処分所得にすると社会保険料の爆増で1割くらい減っているんよ?


そこで、新しい算定表で倍額になったら、夫(或いは妻)が再婚して子供を授かることも難しくなる。
ましては、離婚後の養育費を考えて結婚すらしない。
あるいは、結婚しても子供を作らない。
なんて事も考えてしまう。
最悪、養育費未払いが一段と横行する可能性だってある。


おは朝でも、好意的に受け取られているようだったけど、所得の中間層である400~600万円台の人にとって、今でも(可処分所得が少ないのに)厳しい養育費が一段ときつくなる。
明石市や大阪府?が、養育費未払いを代行して請求する制度を設けているけれど、そもそも養育費の未払いの原因をきちんと研究しないと、最悪、養育費による破産宣告だってありそうだ。
そうなると、せっかくもらえるはずの養育費が、結果的にもらえなくなるケースが起こりそうだ。


増やすことは、マジで良いんだけど、年収や売上げベースで算定するのではなく、可処分所得で算定して欲しいと思ったのであった。


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知っておいた方が良い国民年金基金
国民年金には「国民年金基金」という厚生年金との年金差額を解消するための制度があり、国は個人営業主等にそれを勧めるのに、どうして議員が率先して制度を使わず厚生年金加入を目指すのでしょうか?https://t.co/gnMjoJ6Xn7 — 八洲子 (@yascosan) November 5, 2019 。
まずは、このTweetから。(ちょっと古いけどね)




そう言えば、国民年金基金って聞いたことあるな。。。
と引っかかる言葉があって調べてみました。
リンク先を見ると分かりますが、めっちゃ良い制度ですわ。

国民年金だと月額約5.5万円(出典:シニアガイド)だそうです。
ちなみに厚生年金は、月額平均14.7万円です。
厚生年金の奴ずるい!と言う声が聞こえてきそうですが、国民年金の支払額は、月額約1.6万円(出典:日本年金機構)。
厚生年金は、もらっている給料の額に応じて増えていきます。しかも、会社と折半なので、国民年金の3~10倍払っています。
だから、文句を言わせないぜ。

当然、国民年金しか払っていない人には、月額5.5万円では暮らしていけません。
この制度設計は、自営業や収入が少ない専業主婦向けを前提としたモデルなので、お小遣い程度の額しかもらえないんです。
そこで政府は考えたのが、この厚生年金並みの収入を得られるための国民年金基金という制度です。

この制度も記憶を掘り起こすに、導入するときはすったもんだあったように思います。
でも、厚生年金並みにの給付額を得る(その代わり負担額も大きい)事が出来るため、安心出来る制度では無いかと思います。


ただし、この制度、専業主婦は入れません。
だって収入がフリーランスや個人事業主よりも少ないはずですから、ちょっと難しいと思います。
その為に出来たのが、iDeCo口座。(出典:日経マネー特集セレクト)
もともと、収入が少ないため、国民年金基金や厚生年金ほどではありませんが、少しは足しになるのでは無いかと思います。
こうした準備をしておけば、老後は少しでも安心じゃないかと。

ちゃんと、65歳で年金を給付してくれたらね。。。



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平成29年頃から年末調整が煩雑になってきた気がする
配偶者控除のために、年収103万円ルールを倍増させて、200万円まで所得税や住民税、社会保険料はかけないとすれば、パートでギリギリで辞めていた人が積極的に終了時間を増やす機会になるんだけど。
【図解で説明】年末調整の書き方 ~年末調整とは~


長い文章だけど読み応えは十分。
そして、この記事を読んでブログのネタにした。


詳しくは覚えていないけれど、多分、一昨年くらいから会社からの記入事項が増えて、「何でそこまで書かないとダメなの?」と言う位、事細かな記入を求められるようになった。
今年は、ある程度システム化されていたお陰で、Webからポチポチと入力して終わった。が、煩雑さは拭えない。
こんなの経理担当者は、地獄を見るんじゃないかと思うほど。

「税制はシンプルに」に納得


このコラムに烈しく賛同したい。
自民党税制調査会メンバーや財務省は、一度でも良いから1,000人規模の会社の経理担当者になってみろ!
どれだけ、自分達が複雑なことをやらかしているのか、身をもって知るはずである。


私が単純に思うに、所得控除額をどんどん増やすことで直接税を減らし、消費を拡大(内需拡大)することで納税額を増やすことが、一番の景気回復施策だと思うんだけど。
配偶者控除のために、年収103万円ルールを倍増させて、200万円まで所得税や住民税、社会保険料はかけないとすれば、パートでギリギリで辞めていた人が積極的に終了時間を増やす機会になるんだけど。
子供も収入が200万円以下なら同様にする。
これらの控除を適用させるには、確実に所得を把握するため、家族全員、銀行にマイナンバー登録を必須とする。
一つで漏れていたら、控除額を従来通りにして追徴課税を取ったら良い。


個人事業主も取引銀行とは、マイナンバー登録をさせる。
個人事業主は、自身のマイナンバーと企業用のマイナンバーがある。
よって、企業用マイナンバーを登録していなければ、美味しい控除を適用させないようにする。


そして、何よりも企業にとって負担となっている社会保険料を引き下げる。
全雇用者のマイナンバーと企業のマイナンバーが国税庁と日本年金機構のオンラインシステムに登録されている場合に限り、現在の社会保険料を半額にする。


しかし、そのままでは税収や社会保険料が一気に減ってしまうので、間接税である所得税を15%にして、更に毎年1%ずつ上げて、最大25%にまで上げる。
(軽減税率も無くす。)
そのうち、8%を地方住民税に、7%を社会保険料に充てることにする。
そして、オンラインシステム化された経理システムは、年末調整は確認+αだけで済ませる。

もちろん、このままでは穴だらけだが、社会保険料が半額に引き下げられることで、毎月数万円~10数万円が手許に増えるだけでなく企業収益も改善される。
(厚生年金は企業と労働者で折半だって事知ってた?)
年収はそれ程変わらないけれど、手取額は確実に増える。
消費税が25%と言うのが痛いところかも知れないが、北欧ではそれが普通である。

「高福祉・高負担」で有名な北欧三国の税事情から見る日本の現状と未来

よく、「高福祉は北欧を見習え!」とあっち界隈の人がよく仰るのですが、それ相当分を国民が負担しているんですよ。
ただ、税制をシンプルにするため軽減税率はナシという事で。
全ての税制をシンプル化し、データベース化することで、国税庁も査察負担もかなり減るんじゃないかと。


ただ、ここまでオンラインシステムに拘るとハッキングとか、データベースの改変が恐いところ。
でも、逆に考えたら今でも個人事業主を中心に脱税から免れているから、バックアップさえちゃんと出来ていれば問題ないと考えるのが正解かな?

トーゴーサンピン  -- 2017-11-24 Friday


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